こんにちは。放射線などについて分かりやすく解説している大地（だいち）です。
現在、国が進めている、除染で発生した土の減容や再生利用等に対する、IAEAのレビューに関して、こちらの記事で、国際原子力機関（IAEA）が進めているレビューの背景等、こちらの記事で、IAEAによる全般的な評価について説明しました。
そして、こちらの記事で「第Ⅲ章：規制的側面」、こちらの記事で「第Ⅳ章：除去土壌の減容及び再生利用」、こちらの記事で「第Ⅴ章：除去土壌及び廃棄物の最終処分」、こちらの記事で「第Ⅵ章：国民とのコミュニケーション及びステークホルダーの関与」に関する詳細な評価についてそれぞれ解説しました。
最終報告書の内容についてはこれで全て解説しましたので、今回は、最後にこの除去土壌の再生利用等に関するIAEA専門家会合の最終報告書と、これまでの福島第一原子力発電所の事故後の環境回復等に関するIAEAによる報告書との関連性や違い、また、この報告書が日本及び国際社会に与える影響、本報告書の「真の意義」について、私なりの考えを述べたいと思います。
つまり、今回は、
・ 除去土壌の再生利用等に関するIAEAの最終報告書って、これまでの他の報告書とどう関連しているの？またどう違うの？
・ IAEAの最終報告書は今後の国内や国際社会にどのような影響を与えるの？
・ IAEAの最終報告書の本当の意義って何？
こういった疑問に答えます。
○本記事の内容
- 除去土壌の再生利用等に関するIAEA専門家会合最終報告書について（その７）
- 除去土壌の再生利用等に関するIAEAの最終報告書と他の報告書との関連や違い
- 除染に関するIAEA国際ミッションの報告書（2011、2014年）
- 福島第一原子力発電所事故IAEA事務局長報告書（2015年）
- 環境回復に関するIAEA専門家会合統合報告書（2023年）
- ALPS処理水に関するIAEA包括報告書（2023年）
- 除去土壌の再生利用等に関するIAEAの最終報告書が国内外の政策等に与える影響
- 国内の政策等に与える影響
- 国際社会に与える影響
- 除去土壌の再生利用等に関するIAEAの最終報告書の「真の意義」とは
- まとめ
この記事を書いている私は、2011年の福島第一原子力発電所の事故の後、除染や中間貯蔵施設の管理など、継続して放射線の分野での業務に従事してきました。
その間、働きながら大学院に通い（いわゆる社会人ドクター）、放射線の分野で博士号を取得しました。
こういった私が、解説していきます。
除去土壌の再生利用等に関するIAEA専門家会合最終報告書について（その７）
最初に、この除去土壌の再生利用等に関するIAEA専門家会合最終報告書と、オフサイトの環境回復やALPS処理水の放出に関する他の報告書との関連や違いについて、特に除去土壌の再生利用等に焦点を絞って説明した後、この報告書が国内外の政策等に与える影響や、私が考えるこの報告書の「真の意義」について私見を述べたいと思います。
除去土壌の再生利用等に関するIAEAの最終報告書と他の報告書との関連や違い
それでは早速、オフサイトの環境回復や、ALPS処理水の放出に関連した４つのIAEAの報告書との関連や違いについて見ていきましょう。
除染に関するIAEA国際ミッションの報告書（2011、2014年）
除染に関するIAEA国際ミッションは、日本政府からの要請に応えて、オフサイトの除染に関する戦略、計画に関して日本を支援すること等を目的に2011年10月に実施されました。
2011年10月と言えば、事故から半年あまりが経過した段階で、除染の根拠となっている放射性物質汚染対処特措法が公布（2011年８月）はされていましたが、また完全に施行（2012年１月）はされていない時期でした。
よって、2011年のミッションの報告書にも書かれていますが、まだ国や自治体による大規模な除染は実施されておらず、PTAによる学校の小規模な除染などが行われていた時期でした。
そんな中で、IAEAのミッションは、その報告書の中で、除染による大量の除去土壌の発生に対する懸念や、発生した廃棄物の再生利用について既に言及しています（報告書要旨（外務省ホームページ）より）。
ポイント１：除染戦略に係わる日本の当局は，被ばく量低減を確保するため，除染措置の純益に影響を及ぼす諸要素を慎重にバランスさせることが奨励される。日本の当局は，被ばく量の低減に効果的に寄与し得ない，過剰に安全側に立った考え方を回避することが奨励される。この目標は，現状において「正当化の原則」及び「最適化の原則」の現実的な実施を通して達成することができる。より多くの放射線防護専門家（及び規制機関）を，政策決定者を補佐する組織的な構造において関与させることが，この目的の達成にとって有益かもしれない。ＩＡＥＡは，新しい，適切な基準の検討に当たって，日本を支援する用意がある。
ポイント５：特別な放射線防護措置を是認するような被ばくを引き起こさない廃棄物を「放射性廃棄物」と分類しないようにすることが重要である。チームは，各当局に対し，関連する被ばくに関し，現実的かつ信頼できる限度（クリアランス・レベル）を確立するという点につき再考するよう慫慂する。クリアランス・レベルを満たす残余物は，建物，堤防，道路の建設等の様々な方策にリサイクルし又は再利用することができる。ＩＡＥＡは，日本が新規の適切な基準について検討することに対して支援する用意がある。
ポイント６：チームは，仮に人々が，被ばく線量よりも，専ら又は主に汚染濃度（地表濃度レベル（Bq/m2）又は体積濃度（Bq/m3））のみを懸念した場合に生じ得る誤解の潜在的な危険性について当局の注意を喚起する。森林地域及び追加的放射線量が比較的低い地域のようなあらゆる場所から一定の値（いわゆる最適化値）を超える汚染を除去するための時間及び努力の投資は，人々の被ばく線量の低下に自動的につながる訳ではない。また，これは，大量の残余物質を不必要に発生させるリスクを含む。チームは，当局が，人々の被ばく線量を低下させる上で最善の結果をもたらす除染活動に集中するよう慫慂する。
ポイント１２：ミッションチームは，利害関係者と緊密に協力しつつ，廃棄物の適切な最終処分地を積極的に追求するよう慫慂する。中央政府及び地方政府は，これらの施設の整備を確保するために努力すべきである。そのようなインフラの欠如は，除染活動の成功を不当に限定し，損ない，潜在的に公衆の健康と安全を危うくし得る。
また、2011年のミッション以降に達成された進捗の評価のため、フォローアップのミッションが2013年10月に実施されました。
2013年10月と言えば、除染が本格化し、各地で精力的に除染が実施されるとともに、その対象とする範囲（森林、河川など）などについても活発に議論・検討が行われている時期でした。
フォローアップミッションの報告書では、除去土壌の再生利用に関する直接の記述は見られませんが、前述した状況を踏まえて、特に除去土壌等の発生抑制に関しての記載が見られます（報告書要旨（環境省ホームページ）より）。
ポイント３：チームは、環境回復と復興の全体的なプログラム、様々な構成要素がどのように関係するか（たとえば、被ばくの低減と廃棄物量の増加のトレードオフ）を伝えることで、不確実性を低減し、意思決定への信頼をより高めることができると確信している。全体的な見通しを掲げることは、重要な利害関係者の参画を事前に計画する機会を提供し、事後に対応するよりも前もって対応するプロセスを可能にする。このような活動を実施できるように、自治体の間でこのような活動を共有するためのプロセスを設定することが有益である。このようなアプローチは、人々の信用を高め、より多くの人々が警戒区域の外部から各自の自宅に帰還できることに寄与するだろう。
ポイント５：チームは、作物が吸収し得る放射性セシウムの減少につながる自然プロセスを考慮の上、安全な食品を生産しながら、環境回復手段の適用をさらに最適化できる可能性があることに注目する。このことは土壌に含まれている栄養素を維持し、処分される必要がある除去土壌の量を減少させるという追加の便益ももたらすだろう。
ポイント６：チームは、森林地域の環境回復については、住民の線量低減に最大の便益をもたらし、可能な場合には森林の生態学的機能を損なうことがない場所に取組を集中することにより、住宅地域、農地および公共の場所の周囲にある森林地域の環境回復の最適化を継続すること推奨する。線量率および住民の懸念の面での便益と、環境回復作業者の職業上の危険について考量する必要がある。土壌流出と放射性物質の挙動の影響について、森林における放射性セシウムのモデルを使用し、評価すべきである。日本の研究機関による現在の研究活動をこの評価に含めることが推奨される。
この当時は、まだ本格的な除染が始まっていない、もしくは始まったばかりであったため、日本の取組を評価するというよりも、まだ知見のない日本政府に対して助言し、取組を支援する、という意味合いが強い時期だったように思います。
そういう点が、IAEA安全基準に照らした評価も行われている今回の最終報告書とは違う点かと思います。
福島第一原子力発電所事故IAEA事務局長報告書（2015年）
福島第一原子力発電所事故IAEA事務局長報告書は2012年９月のIAEA総会で当時の天野事務局長が策定の意向を表明したもので、数多くの情報をもとに、事故とその原因、その後の対応に関する進捗、教訓などを取りまとめたものであり、事務局長報告書と５巻の技術文書から構成されています。
この内の第５巻「事故後の復旧」において、オフサイトの除染の取組等が紹介されており、詳細ではありませんが除去土壌の再生利用についても言及があります。
また、事務局長報告書においては、除去土壌等の発生抑制について改めて以下のような言及があります。
ー 環境修復戦略は、個々の措置の実効性と実行可能性、及び環境修復において発生する放射性物質による汚染物の量を考慮する必要がある。
残留放射線量と汚染レベルに対する参考レベルを定めた後は、管理が必要な廃棄物の量を最小限にするために、環境修復戦略の実施によって発生する放射性物質による汚染物の量を注意深く管理することが不可欠である。日本に原子力事故からの復旧に対する備えがなかったことは、当初、汚染の可能性がある物質が大量に発生したことを意味した。時間が経過し、計画が立案されるにつれて、環境修復の方策が最適化され、管理が必要な廃棄物の量の管理が改善された。
パイロット事業は、特定の環境修復手法の実効性及びその手法によって発生する廃棄物の量を確認する上で、有益であった。パイロット事業は、作業者の放射線防護の手順の確立にも寄与した。
この報告書が公表された2015年と言えば、本格的な除染が始まって３年が経過し、一部の市町村では避難指示の解除も始まっていました。
また、３月には中間貯蔵施設へのパイロット輸送も開始され、除染が最盛期～後半に向かう一方で、大規模輸送が始まろうとする時期でした。
この報告書自体も、震災後の約４年間の取組や教訓をとりまとめ、国際社会と共有するという意味合いが強く、詳細な評価を行うことまでは目的としていなかったように思えます。
環境回復に関するIAEA専門家会合統合報告書（2023年）
その後、よりオフサイトの除染に特化した議論を行うため、IAEAと環境省は、2016～2017年にかけて４回に渡って環境回復に関するIAEA専門家会合を実施しました。
この頃は面的除染と呼ばれる大規模な除染も終盤に入り、避難指示が次々に解除される一方で、福島県内では中間貯蔵施設への輸送が本格化していた時期でした。
また、1,400万㎥とも見込まれる除去土壌のうち、放射能濃度が低いものの再生利用の可能性を調べるための実証事業も、南相馬市で始まっていました（詳細はこちらのウェブサイトをご覧ください）。
その４回の会合の結果は、統合報告書として2023年に公表されています。
４回目の会合から統合報告書の公表まで時間がかかったこともあり、状況はかなりアップデートされていますが、その結論（第Ⅸ章）において、再生利用の重要性についてより詳細に記載されています（筆者仮訳）。
除染廃棄物（汚染された土壌、植物などからなる、ほとんどが比較的低い放射能濃度の物質）の性質上、特別に調整された廃棄物処理プロセス、保管、および処分技術の適用が必要となる。廃棄物の量が多いことを考慮すると、除染廃棄物の分別と処理を検討して容積を減らし、中間貯蔵の量と（特に）最終処分の量を最小限に抑えることが極めて重要となる。
比較的低レベルの汚染物質を含む物質が大量にあることを考慮すると、実用的で安全かつ社会的に受け入れられる廃棄物と土壌の再生利用方法を検討することも同様に重要となる。特に、最終処分を必要とする廃棄物の量を最小限に抑える必要があることを考慮すると、汚染土壌の再生利用は非常に重要である。
このように、再生利用に関してかなり踏み込んだ記載もあったこの報告書でしたが、2016～2017年の専門家会合の議論の内容を中心にしつつ、その後の情報も追加して、震災後の約10年間の成果をとりまとめた報告書、という意味合いが強くなっています。
また、環境省の方で再生利用事業に関する制度的な検討がまだ進んでいない段階であったことや、担当していたIAEAの部署が原子力エネルギー局だったこともあり、IAEA安全基準との整合性などは議論されませんでした。
ALPS処理水に関するIAEA包括報告書（2023年）
最後に、除去土壌の再生利用等に関する最終報告書とよく比較の対象になっていたのが、ALPS処理水に関するIAEA包括報告書です。
詳細については、資源エネルギー庁のウェブサイトか、IAEAのウェブサイトをご覧いただければと思いますが、この包括報告書の要旨において、以下のような評価がなされています。
IAEAの包括的評価に基づき、IAEA は、ALPS 処理水の海洋放出に対する取組及び、東京電力、原子力規制委員会及び日本政府による関連の活動は、関連する国際安全基準に合致していると結論づけました。
ここは、こちらの記事で解説した全体的な評価と同じように、関連するIAEA安全基準との整合性に関する総括的な表現で、IAEAからの国際的な評価を現した非常に重要な箇所です。
これが、除去土壌の再生利用等に関する最終報告書が、このALPS処理水の包括報告書と比較されるゆえんなのですが、それでもやはり若干の違いは感じます。
もちろん対象としている物（ALPS処理水と除去土壌等）の違いはありますが、ALPS処理水が海洋放出されていて、近隣諸国を巻き込んだ国際問題になっている一方で、除去土壌の再生利用等については、（今のところ）日本国内の問題として取り扱われており、注目度という意味ではALPS処理水の方が大きいように見えます。
それだけに、ALPS処理水の方が、関係している日本政府の体制、IAEA側の体制、マスコミでの取り上げられる頻度についても大きいのが実情かと思います。
ただ、いずれも技術的、社会的な観点から時間をかけて議論が行われ、IAEA安全基準との整合性について結論が出された、という点については類似のアプローチを取っているように見えます。
除去土壌の再生利用等に関するIAEAの最終報告書が国内外の政策等に与える影響
国内の政策等に与える影響
日本政府内の動静を見ていると、この報告書が除去土壌の再生利用等に関する政策に大きな影響を与えている様子が感じられます。
最終報告書の公表後、中間貯蔵除去土壌等の減容・再生利用技術開発戦略検討会をはじめ、環境回復検討会、その下に位置付けられている各種ワーキンググループも精力的に開催されています。
本最終報告書の取りまとめに向けて議論する中で、国際的視点から見て何ができていて、何がまだ不足しているのか、より立ち位置が正確に整理できて、2025年３月までの戦略の成果の取りまとめ、省令改正や技術ガイドラインの策定に向けた検討が加速しているように見えます。
国際社会に与える影響
一方で、国際社会の動向に与える影響は今のところ不透明といったところでしょうか。
ただ、この除去土壌の再生利用や最終処分に向けた取組が、放射性物質に関するこれまでの歴史を振り返っても世界で類を見ない事例であることは間違いないですし、万が一類似の事例が世界のどこかで起こった際の貴重な参考になることは間違いないと思います。
IAEAをはじめとする国際社会との継続的な共有が求められますし、現存被ばく状況下におけるこうした取組に関する、ICRPの勧告（こちらの記事もご参照ください）やIAEA安全基準（こちらの記事もご参照ください）への反映など、国際機関等によるガイダンス化も個人的には期待したいところです。
除去土壌の再生利用等に関するIAEAの最終報告書の「真の意義」とは
それでは、IAEA最終報告書の「真の意義」とは何だったのでしょうか。
もちろん、この最終報告書そのものが大きな成果であり、この専門家会合の意義の一つであったと言えるでしょう。
レビューを依頼した環境省の立場に立てば、自分たちの実施してきた再生利用等の取組について、IAEAからの後押しがあって欲しいという希望はあったかと思いますし、それに沿った内容になっている部分も多々あります。
ただ、こうしたレビューは中立的な立場から行われていますので、環境省にとっては耳の痛い、追加的な対応を求められることを指摘される可能性もあったわけです。
実際、こちらの記事でも解説した規制機能の独立性や、こちらの記事やこちらの記事で解説した、再生利用や最終処分に関する長期的な安全評価など、今後対応する必要がある具体的な事項についても指摘を受けています。
私からすると、本当の意義はこれ以外にもあったように思えます。
国際社会とのこのような膝詰めの真剣な議論の場というのは、実はそう多いわけではありません。
時々国際会議に参加して、短時間のプレゼンをすることはありますが、１年以上かけて、何回も専門家と意見をぶつけ合うという機会はそんなにあるものではなく、双方にとって非常に良い機会になったのではないでしょうか。
時に異なる意見を出し合って、お互いの立場を理解し、合意できるポイントを見つけるというのは、簡単なことではありません。
しかし、その議論を経て練られた報告書というものは、非常に洗練されたものになっていて、時にその熱量すら伝わってきます。
そして、その難しいプロジェクトを完成させた双方の間には、これまで以上の強い信頼関係が生まれますが、この信頼関係を維持するには、さらに継続的なコミュニケーションが必要になります。
この最終報告書は、一過性のものとせず、信頼関係を継続、深化させ、次世代にそれを担う人材を残していくことで、真価を発揮します。
この最終報告書をその契機とすることこそが真の意義だと考えます。
まとめ
今回は、除去土壌の再生利用等に関するIAEA専門家会合最終報告書について、補足事項として、他の報告書との関連や違い、国内外の政策等に与える影響、そしてまとめとして、この最終報告書が持つ「真の意義」について私見を書いてみました。
21世紀も４分の１が終わろうとしている中、世界情勢はなかなか落ち着きを見せず、各地で軍事的な衝突が起こっています。
地震や津波のような天然の現象も警戒する必要がありますが、こうした人為的な影響によって原子力関連施設が影響を受け、大規模な環境汚染が引き起こされる可能性も考慮しなければなりません。
もちろん、こうした事が起こらないようにする努力が重要ですが、万が一起こってしまった場合には、その影響を最小化できるような事前の準備が重要になります。
そのためにはそれを可能にする仕組や人材を残しておく必要があります。
この最終報告書がそうした取組のきっかけになれば幸いですし、私も、自身の人生のテーゼである「福島から世界へ。世界から福島へ。」を旨に、行動を続けていければと思います。
本記事の英語版はこちらからご覧いただけます。
今回は以上となります。
ご覧いただき、ありがとうございました。
コメント